スタッフ紹介|できる限り痛くない・削らないやさしい治療を行なう京都市の安田歯科

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院長紹介

院長 安田久理人

安田歯科医院のホームページへようこそおいでくださいました。院長の安田久理人(くりと)と申します。 私は、大学での研究や論文の提出、歯学博士の資格取得を得て、歯科医師として知識や技術を習得してきました。その過程で、日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門医日本歯周病学会認定医の資格も取得できました。特にインプラント埋入治療や歯周病治療では、より的確な診断・分析に基づく適切な治療をご提供できます。また、先進的な機器を導入していますので、より精度に優れた処置を行なえます。
歯科医院は、どうしても「痛い・怖い」ところだと思われがちです。そんなマイナスイメージを払拭いただけるよう、スタッフ一同痛みに配慮した丁寧な治療とやさしい対応を心がけています。「通院が楽しい」、そう思っていただけますと幸いです。
他の歯科医院の先生からもインプラント、歯周病治療のご相談やご紹介をいただいております。CTを撮影した細やかな診断、説明もおこなっております。患者さまにきちんと向き合い、より良い治療をご提供しますので、お口のお悩みの解消は、当院にお任せください。院長 安田 久理人

略歴

  • 国立徳島大学出身。学生時代は、バレーボール部に所属。全国歯科学生総合体育大会にて優勝・MVPを獲得。阿波踊りをこよなく愛する。

  • 国立徳島大学卒業後、京都市内四条河原町にて数年間歯科医院院長として診療に従事。

  • 京田辺市牧草歯科医院、木津町長澤歯科医院にて歯周病・口腔外科・補綴の各歯科医師に師事し、診療を行なう。

  • その他、ブログ1ブログ2でより詳しくご紹介しています。

資格

歯科技工士紹介

歯科技工士 後藤 有志

歯科技工士として専門的な観点から、それぞれの患者さまに似合う歯の形や色、歯並びのご提案をさせていただきます。
そして先進的な技術と匠の技を駆使し、美しさと機能性を兼ね備えた歯を、一つひとつオーダーメイドで作らせていただきます。歯科技工士 後藤 有志

略歴

  • 行岡医学技術専門学校 卒業

資格

「歯科医師臨床研修指導医」について

厚生労働省は、診療に従事しようとする歯科医師に対し、厚生労働大臣の指定する病院・診療所などにおいて臨床研修を受けることを義務付ける「歯科医師臨床研修制度」を設けています。その研修歯科医に、一般歯科診療について的確に指導し、適正に評価を行なえる歯科医師に「歯科医師臨床研修指導医」の資格を与えています。

○「歯科医師臨床研修指導医」資格取得の条件

  • ・適切な指導体制を有している。
  • ・7年以上の臨床経験を有し、指導歯科医講習会を受講している。または、5年以上の臨床経験と日本歯科医学会・専門分科会の認定医・専門医の資格を有し、指導歯科医講習会を受講している。

など

○「歯科医師臨床研修指導医」資格保持の条件

  • ・臨床研修指導のため研さんを積み続ける。

など
詳しくは、「歯科医師臨床研修制度の新旧比較」をご覧ください。

「日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門医」について

公益社団法人 日本口腔インプラント学会」は、口腔インプラント学に関わる広い学識と専門的技能を有する歯科医師に対して、「口腔インプラント専門医」の資格を与えています。

○「日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門医」資格取得の条件

  • ・5年以上継続して正会員である。
  • ・研修施設に通算して5年以上在籍している。
  • ・専門医教育講座を3回以上受講している。
  • ・同会学術大会および支部学術大会に8回以上参加している。
  • ・施行細則に定める所定の研修を修了している。
  • ・口腔インプラント指導医2名(内1名は施設長)の推薦を得ている。
  • ・施行細則に定めるインプラントによる治療の経験がある。
  • ・ケースプレゼンテーション試験に合格している。
  • ・同会学術大会または支部学術大会において2回以上発表を行なっている。
  • ・口腔インプラントに関する論文を同会学会誌または委員会が認める外国雑誌に1編以上発表している。

など

○「日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門医」資格保持の条件

  • ・5年ごとに資格の更新をする。
  • ・委員会の議を経て、理事会で更新される。

など
詳しくは、「公益社団法人 日本口腔インプラント学会 専門医制度規程」をご覧ください。

「日本歯周病学会認定医」について

特定非営利活動法人 日本歯周病学会」は、歯周病学の臨床的経験を通して高度な歯周治療を行なうために必要な基本的な知識と臨床技術を有する歯科医師に対して、「認定医」の資格を与えています。

○「日本歯周病学会認定医」資格取得の条件

  • ・3年以上継続して学会正会員である。
  • ・同学会の認めた研修施設に通算3年以上所属し、歯周病学に関する研修と臨床経験を有する。
  • ・同学会学術大会における認定医・専門医教育講演を2回以上受講している。
  • ・同学会が行なう倫理に関する講演を1回以上受講している。
  • ・認定医試験に合格している。

など

○「日本歯周病学会認定医」資格保持の条件

  • ・5年ごとに更新を行なう。
  • ・施行細則に定める所定の単位を修得する。

など
詳しくは、「特定非営利活動法人 日本歯周病学会認定医 制度規則」をご覧ください。

ISOI(国際口腔インプラント学会)Authority of Implantology(DGZI Japan 認定専門医)/Clinical Oral implantology(DGZI Japan 認定医)

「ISOI(国際口腔インプラント学会)・DGZI日本支部では、インプラント医療の水準の維持・向上を図り、国民に適切な医療を提供するための一定の知識・技術を有している歯科医師に対して、「Authority of Implantology(DGZI Japan 認定専門医)」「Clinical Oral implantology(DGZI Japan 認定医)」の資格を与えています。

○DGZI Japan「Authority of Implantology(DGZI Japan 認定専門医)」資格取得の条件

  • ・臨床例が50症例以上ある。
  • ・ISO(国際口腔インプラント学会) 会員である。
  • ・教育講演を受講している。
  • ・Clinical Oral implantology(DGZI Japan 認定医)の資格取得後、ハンズオンセミナーまたは教育講演を4回受講している。
  • ・学会の資格認定の審査に合格している。

など

○DGZI Japan「Clinical Oral Implantology(DGZI Japan 認定医)」資格取得の条件

  • ・臨床例が20症例以上ある。
  • ・ISO(国際口腔インプラント学会) 会員である。
  • ・教育講演を受講している。
  • ・学会の資格認定の審査に合格している。

など

○DGZI Japan「Authority of Implantology(DGZI Japan 認定専門医)」「Clinical Oral Implantology(DGZI Japan 認定医)」資格保持の条件

  • ・5年ごとに認定の更新を行なう。
  • ・更新講習を受講する。

など
詳しくは、「認定制度規約」をご覧ください。

「日本口腔インプラント学会インプラント専門歯科技工士」について

公益社団法人 日本口腔インプラント学会」は、口腔インプラントに関する歯科技工学の専門的知識および臨床技能・経験、専門的知識と技術をもつ歯科技工士に対して、「インプラント専門歯科技工士」の資格を与えています。

○「日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門歯科技工士」資格取得の条件

  • ・日本国歯科技工士の免許証を有している。
  • ・2年以上継続して正会員である。
  • ・同学会学術大会または支部学術大会に2回以上参加している。
  • ・インプラント専門歯科技工士教育講座を2回以上受講している。
  • ・口腔インプラント専門医1名の推薦がある。

など

○「日本口腔インプラント学会口腔インプラント専門歯科技工士」資格保持の条件

  • ・5年ごとに資格の更新をする。
  • ・施行細則に定める更新単位基準を満たす。
  • ・委員会の議を経て、理事会で更新される。

など
詳しくは、「公益社団法人 日本口腔インプラント学会認定専門歯科技工士制度 施行細則(JSOIインプラント専門歯科技工士)」をご覧ください。

「日本顎咬合学会認定歯科技工士」について

特定非営利活動法人 日本顎咬合学会」は、歯科補綴をはじめとする顎咬合学分野に関する専門知識および技能をもち、国民の顎口腔系の健全な維持・増進のために積極的に貢献する歯科技工士に対して、「日本顎咬合学会歯科技工士」の資格を与えています。

○「日本顎咬合学会認定歯科技工士」資格取得の条件

  • ・歯科技工士の免許証を有し、同学会に継続して満3年以上の会員歴がある。
  • ・4年以上の臨床経験がある。
  • ・認定事前研修を受講後に認定試験を受験し、合格している。

など

○「日本顎咬合学会認定歯科技工士」資格保持の条件

  • ・5年ごとに更新を行なう。
  • ・認定期間の5年間に、細則に定める更新単位を取得する。

など
詳しくは、「特定非営利活動法人 日本顎咬合学会認定歯科技工士 制度規則」をご覧ください。

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